2025年05月27日
【2025年最新版】これから伸びる業界11選!需要にあわせて身につけたい4つのスキル

転職するなら、これから伸びる業界で働きたいと感じている方も多いでしょう。
本記事ではこれから伸びる業界11選を、背景となるテーマも踏まえて解説していきます。伸びる業界にあわせて身につけたいスキルや衰退が懸念されている業界も紹介しています。
これから伸びる業界の動向を事前に把握することで、面接で熱意アピールにつながることや企業選びの精度向上など、転職活動においてさまざまなメリットを得られるため、ぜひ参考にしてください。
【2025年】これから伸びる業界は?関連する4つのテーマ
これから伸びる業界を把握するには、なぜ伸びると予想されているのか知ることが大事です。ここでは、これから伸びる業界の背景にある4つのテーマを紹介します。
- DX化
- AIの発達
- 少子高齢化・人口減少
- グローバル化
もちろん、本章で紹介する以外にもさまざまな要因が存在するため、あくまで一例として参考にしてください。
それぞれ詳しくみていきましょう。
DX化
1つ目はDX化です。DX化とは、デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)の略で、デジタル技術を活用してビジネスを変革していくことです。
身近な例としては、現金での支払いからクレジットカードやQRコード決済などを使ったキャッシュレス決済を利用することで、これまでよりも簡単に取引を行うことが可能になったことなどがあげられます。
富士キメラ総研が調査した「DX関連の国内市場(投資額)」によると、国内のDX市場は2030年に6兆5,195億円まで成長すると見込まれています。
このように、DX化の流れは今後も拡大が予測され、関連する業界・業種の市場も成長が期待できるかもしれません。
AIの発達
2つ目はAIの発達です。AIが注目される理由は、人口減少が予測されている日本で、人に代わる業務の担い手になると期待されているためです。
一方で、AIはすべての業務を代替するわけではありません。AIはあくまで人を支援・補完する役割として活用されることが多いです。そのため、AIの発展によって人の仕事が奪われるというよりも、人とAIが役割を分担しながら協働していく必要があるでしょう。
具体例としては、顧客対応や文章の作成・校閲のAIによる自動化などがあげられます。
「みずほリサーチ&テクノロジーズ」の資料(AI利活用がもたらす日本経済への影響)によれば、仮にAI利活用シナリオが実現した場合、経済インパクトは2035年までの累積で約140兆円になるとされています。
そのため、AIに関連する業界や業種はこれから伸びていくと考えられているのです。
少子高齢化・人口減少
3つ目は、今後の日本で予想されている少子高齢化・人口減少です。
内閣府の「令和5年版高齢社会白書」によれば、日本の総人口は2025年から2055年にかけて
2,200万人ほど減少する一方で、65歳以上の人口は100万人ほど増える見込みとなっています。
引用:令和5年版高齢社会白書 第1節 高齢化の状況 p.4
少子高齢化・人口減少は、働き手不足の根本的な原因となっており、求職者に対して求人数が多くなる売り手市場になっていくことが予想されます。
また、人手不足を前述のDXやAIでカバーしようという試みも増えてきています。そのため、DX化やAIサービスなどを提供する企業や業界は今後も伸びることが期待できるでしょう。
グローバル化
4つ目のテーマは、グローバル化です。グローバリゼーションは、お金や労働力が国を超えて移動したり、商品・サービスの海外での取引、国外への投資などが活発化することであり、日本では1990年代から顕著になってきました。
しかし近年では、在留外国人やインバウンドの増加によるグローバル化が注目されており、外食産業やホテル・旅館などの観光業は追い風を受けている傾向があります。
円安や人手不足を移民によって解決する方針などもあり、海外からの入国者は今後も増えていくことが予想されています。
そのため、特に外国人をターゲットにしたサービス業や観光業は、今後も一定の需要が期待できるでしょう。
【一覧】これから需要が増える仕事は?注目したい業界10選
ここからは、これから伸びる業界を10個に分けて具体的に紹介していきます。
- Web・IT業界(DX・saas・サイバーセキュリティ・広告・EC)
- 生成AI業界
- ドローン業界
- 半導体業界
- アグリテック業界
- 新エネルギー業界
- 介護・福祉業界
- リユース・中古品業界
- エンタメ業界
- 宇宙開発業界
各業界の特徴や伸びると言われている要因などを理解すると、成長が期待できる市場で働ける可能性が高くなります。それぞれ詳しくみていきましょう。
Web・IT業界(DX・saas・サイバーセキュリティ・広告・EC)
Web・IT業界は、これから伸びる業界の1つです。さまざまな業界・業種で進んでいるデジタル化の流れに合わせて今後も市場が拡大し続けていくと考えられています。
- コロナ禍に流行した勢いそのままに拡大し続けているEC業界
- 働き手不足を解消して業務効率化を促進するSaaS業界
- Web・ITを駆使した企業のマーケティング職
- WebデザイナーやITエンジニア
- Web・ITサービスを提供するために必要なサーバーやネット環境などのインフラ業界
- 出版業界
- 士業業界
- テレビ業界
- 市場規模が拡大しているか
- 最新技術を取り入れているか
- AIに代替されにくい仕事か
- 生活に欠かせない分野か
- 専門的な知識
- Web・ITスキル
- 外国語
- 営業力
- 外部委託のWeb・IT業者とコミュニケーションが取れる程度の知識
- 自社のホームページやSNSを作成・運用するスキル
- 自社でDX化を推進する際にリソース配分や利用ツールの選定などを支持できる
上記のように、Web・ITサービスを提供する業界だけでなく、関連する業界やインフラ業界なども大きな成長が期待できるでしょう。
拡大する市場に対して適切な人材の供給ができていないため、求められる知識やスキルを身につければ、人気企業に転職して成長市場の中心で働ける可能性も高くなります。
生成AI業界
生成AIは、学習したデータをもとに、テキストや画像、動画などのさまざまなコンテンツを自動で新たに生成する人工知能のことをいいます。
物流業界における配送ルートの予測やサービス業の顧客対応の自動化など、生成AIはさまざまな業界に活用され始めています。
富士キメラ総研の調査「2025 生成AI/LLMで飛躍するAI市場総調査」によれば、国内のAI市場は、2028年度に2兆7,780億円となり、そのうち生成AI市場が半分以上の1兆7,397億円を占めるという予想がされています。
ドローン業界
ドローン業界とは、無人航空機をさまざまな分野へ活用してサービスを提供している業界です。
ドローンは農業、建築、災害救助、防衛などの分野で特に活用されており、インプレス総合研究所の「ドローンビジネス調査報告書2025」によれば、2025年の市場規模は4987億円、2030年には1兆195億円になると予測されています。
ドローン業界の注目企業としては、モビリティ関連の「ヤマハ発動機株式会社」や農業関連の「株式会社クボタ」、ドローン専業の「テラドローン株式会社」などがあげられます。
さまざまな会社がドローン市場にビジネスチャンスを見出して参入しており、今後も業界全体の発展が期待できるでしょう。
アグリテック業界
アグリテックとは、農業(Agriculture)とテクノロジー(Technology)からなる造語です。
食料自給率の低下や人口減少による農家の不足など、農業におけるさまざまな課題をロボット、AI、ドローン、IoTなどの先端技術によって解決する取り組みが、近年活発化しています。
例えば、ドローンを使った農薬散布や、高精度なGPSを活用した無人トラクターの活用などです。
日本の農業を継承していきたい、最新技術で日本の農業を改革したいという思いのある方に、アグリテック業界はおすすめです。
新エネルギー業界
新エネルギー業界は、風力発電や太陽光発電、バイオマス発電などを扱うインフラ産業です。
2050年カーボンニュートラル実現に向けて、新エネルギーの利用を増やす計画が立てられており経済産業省の「エネルギー基本計画の概要」によれば、2040年の太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスの構成比は以下のとおりとなっています。
出典:エネルギー基本計画の概要
今後も政府主導で新エネルギー業界の発展が期待できるため、これから伸びる業界の1つといえるでしょう。
介護・福祉業界
介護・福祉業界は少子高齢化社会が進んでいる日本で、市場が拡大し続けている業界の1つです。
厚生労働省によると、介護保険費用の推移は令和5年に11兆5,139億円に到達しており、前年から3,227億円増加しています。
介護福祉業界は拡大が予想され、団塊の世代が75歳となる2025年には、介護保険費用は14.6兆円まで膨らむという試算も出されています。
出典:2040年を見据えた社会保障の将来見通し
今後は業界の再編や保険料の見直しなど、介護・福祉業界全体を通じた改革が起こるかどうかに注目が集まっています。
リユース・中古品業界
リユース・中古品も、今後市場の拡大が予想されている業界の1つです。
リユース経済新聞の調査によれば、リユース市場は2009年以降拡大し続けており、2023年には3.1兆円に到達しています。
物価上昇による節約意識の高まりや、フリマアプリやECの利用増を追い風に、今後も成長が予想され、2030年には4兆円まで拡大することが見込まれています。
リユース業を展開している企業や、フリマアプリを運営しているIT企業などは、今後も成長が期待できるでしょう。
エンタメ業界
エンタメ業界は、ゲームやアニメ、漫画などの娯楽コンテンツの提供を行う分野を幅広く含めた言葉です。
なお、「エンタメ業界」や「コンテンツ産業」「クリエイティブ産業」などの言葉には明確な定義の違いがあるわけではなく、文脈によって使われ方が変わることもあります。
一般的には、「エンタメ業界」はゲーム・アニメ・映画・音楽・イベントなど娯楽を中心とした産業全体を指し、「コンテンツ産業」はそれらの中でも映像・出版・音楽・ゲームなどコンテンツそのものを生み出す産業を指すことが多いです。
経済産業省の「第1回エンタメ・クリエイティブ産業政策研究会」によれば、日本のコンテンツ産業の市場規模は13.1兆円で、世界で3位に位置しています。
注目すべきはコンテンツ産業の輸出額であり、日本由来コンテンツの海外売上は、鉄鋼や半導体の輸出額にも匹敵する規模です。
出典:第1回エンタメ・クリエイティブ産業政策研究会p.6
内閣府による「新たなクールジャパン戦略」では、日本のコンテンツ産業の海外市場規模を2033年までに20兆円にすることを目指しており、今後も世界に目を向けたエンタメ業界の成長が期待できます。
宇宙開発業界
宇宙開発業界はその名のとおり、衛生やロケットなど、宇宙ビジネス全般に関する分野です。
出典:経済産業省 国内外の宇宙産業の動向を踏まえた経済産業省の取組と今後について
経済産業省の資料によれば、2030年までに約8兆円まで拡大することを目標としています。
近年では、大手銀行や政府による宇宙開発専業のベンチャー企業への投資も活発になっているため、今後も業界全体で成長が期待できるでしょう。
【伸びる?】今後衰退するかもしれない業界3選
ここからは、今後衰退が懸念される業界を3つご紹介していきます。
これから伸びる業界だけでなく、衰退が懸念される業界についても理解しておくことで、転職先選びに役立てられます。それぞれ詳しくみていきましょう。
出版業界
今後衰退が懸念される業界として、出版業界があげられます。出版業界は小説や雑誌、漫画などの紙媒体を製作して販売する業界です。
出版科学研究所の調査によれば、出版物の販売金額は1996年をピークに右肩下がりとなっています。
出典:日本の出版販売額
近年の、動画コンテンツの台頭や電子コミックのサブスクリプション販売などによって、小説や漫画などの本を手に取って読む機会が減っていることも出版業界の低迷につながっているといえます。
とはいえ、電子コミック市場は拡大しているため、紙媒体の書籍が減りつつも、電子書籍の成長が出版業界全体を牽引する可能性も考えられるでしょう。
実際のところ、2020年には電子書籍の販売の影響もあり、出版物の推定販売金額は前年を上回っています。
衰退が懸念される一方で、新しいビジネスチャンスも生まれているため、必ずしも縮小するとは言い切れません。
士業業界
税理士や弁護士、会計士などの士業業界も衰退が懸念されている業界です。
一般的に、士業は国家資格保有者しかできない独占業務も多く、常に一定の需要を見込める職種です。
しかし、人口減少によって資格保有者と依頼数の減少が見込まれています。
事務的な手続きだけでなく、AIにはできない付加価値のあるサービスの提供が、今後の士業業界では重要になってくるでしょう。
テレビ業界
テレビ業界も、今後衰退が懸念されています。
総務省の「令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」では、2020年あたりから調査した全年代で、テレビよりもインターネットを利用する時間が長くなっていることがわかります。
出典:令和5年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書p.3
さらに、年代別の利用割合の調査からは、若年層による高いインターネット利用時間が伺えます。
若年層のインターネット利用がテレビ視聴を今後も上回ると、テレビ業界全体の衰退はますます加速していく可能性があるでしょう。
ただし近年では、テレビ局主体の映画やドラマのオンデマンド配信が開始されているように、テレビ業界全体の改革も進み始めています。
伸びる業界で働きたい!需要の増える仕事を見極めるポイント4つ
ここからは、伸びる業界で働くために、需要の増えそうな仕事を見極めるポイントを4つご紹介していきます。
上記のポイントを押さえることで、衰退する不安を感じずに働ける企業に出会う可能性が高くなります。それぞれ詳しくみていきましょう。
市場規模が拡大しているか
まず1つ目は、市場規模が拡大しているかどうかです。
市場規模の拡大は投資活動が活発になっているということであり、既存の取引の増加だけでなく新しいビジネスも誕生しやすいです。
そのため成長中の業界では、中小企業やベンチャー企業などで、業界を席巻する新技術や新商品の開発に携われる可能性もあります。
最新技術を取り入れているか
需要の増える仕事を見極める2つ目のポイントは、最新技術を取り入れているかです。
デジタル技術や生成AIなどを取り入れている業界は、生産性の向上によって新たなビジネスや雇用が創出され、市場全体が拡大する可能性があります。
例えば、農業や水産業などの一次産業は、管理システムやドローンなどのデジタル技術の導入が進んでいます。
しかし、既存の農家や漁師では対応できないケースもあるため、一次産業のDXにまつわる専門家としての仕事が新たなポジションとなっています。
このような観点で仕事を探すと、これまでにはなかった新しい職種やポジションに巡り会えるでしょう。
AIに代替されにくい仕事か
需要の増える仕事を見極める3つ目のポイントは、AIに代替されにくい仕事かどうかです。
今後、さまざまな仕事がAIによって代替されることが予想されており、みずほリサーチ&テクノロジーズの「AI利活用がもたらす日本経済への影響」によれば、事務職と情報処理技術職において、AIの活用余地が大きいという調査結果になっています。
一方で、非定型的な物理的タスクが多い建設業や対人サービス業では、AIの介入余地がまだまだ小さいようです。
生活に欠かせない分野か
少し違う観点ですが、生活に欠かせない分野かどうかも、需要のある仕事を見極めるポイントです。
生活に欠かせない分野としては、電気、ガス、水道などのインフラ事業から食料品、医療、生活必需品などの小売・サービス業があげられます。
これらの業界は、サービス利用者の増減が影響するものの、基本的には需要がなくならない分野です。
特にインフラ事業は、数年に一度の改修工事や定期的なメンテナンスもあるため、仕事がなくなるとは考えにくいです。
これからの需要にあわせて身につけたいスキル4つ
最後に、これからの需要にあわせて身につけたいスキルを4つご紹介します。
上記のスキルを身につけると、これから伸びる業界で働ける可能性が高くなります。それぞれ詳しくみていきましょう。
専門的な知識
1つ目は専門的な知識です。どのような仕事に就く場合でも、特定の分野に特化した専門知識があると、貴重な人材として重宝されやすいです。
特に、これから伸びる業界で専門的な知識を活かすためには、成長している産業の知識を身につけるとよいでしょう。例えば、半導体やドローンにおける業界や各企業、製品の詳しい知識などです。
これからお金や労働力の投資が増えていく業界の専門的な知識を保有していれば、転職先の選択肢も増えることでしょう。
Web・ITスキル
Web・ITスキルもこれからの需要にあわせて身につけたいスキルです。
仮に、製造業や運送業、農林水産業などのデジタルとはかけ離れた業界にいたとしても、一定程度のWeb・ITスキルは身につけておきたいです。
なぜなら、自社でデジタル化に取り組む際に、Web・IT担当者として先頭に立ってプロジェクトをリードできるためです。
どのような業界にいても、Web・ITスキルが無駄になるということは少ないため、基本的なスキルを習得しておいて損はないでしょう。
外国語
需要にあわせて身につけたいスキル3つ目は、外国語です。
特に近年の日本は、働き手の不足を解消するために海外から移民を受け入れたり、観光業を活性化させるインバウンドなど、外国人と関わる機会が多くなっています。
今後は、外国人相手のビジネスも増えることが予想されるため、外国語を習得しておくと需要に合わせた仕事に就ける可能性が高まります。
また、国内の人口減少を懸念して、海外へサービスを拡大する企業も増えてくるでしょう。その際、外国語を習得しておくことで積極的に採用され、企業の最前線で活躍できる可能性もあります。
営業力
身につけておきたい4つ目のスキルは、営業力です。
どのような業界でも、顧客との取引が存在し、その際に営業スキルが必要な場合が多い傾向があります。そのため、営業力は伸びる業界だけに限らず、さまざまな場面で役立ちます。
どのようなスキルを身につけたらいいかわからない方は、営業に絞ってスキルを高めていくのもおすすめです。
まとめ|これから伸びる業界で働きたいならhape Agentへご相談を!
本記事では、これから伸びる業界について、背景となるテーマも交えながら解説しました。
これから伸びる業界は、少子高齢化やDX化など、追い風となっているテーマが背景にあるため、それぞれの業界動向を詳しく追いかけると、世の中の需要に合わせた仕事に就けるでしょう。
また売り上げを作る営業職は、どのような業界でも重要な職種であり、伸びている業界では、さらにその重要性が高まっていると考えることができます。
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この記事の監修者
hape Agent編集部
営業職特化だから選ばれる営業転職エージェント「hape Agent」の編集部です